介護福祉士と理学療法士の今後

高齢者分野で活躍する介護福祉士と理学療法士。利用者や患者を支援する職業でどちらも「今、その方ができること」に目を向けて支援するお仕事です。

理学療法士はリハビリを実施することで日常生活が送れるように支援するのに対して、介護福祉士は利用者の生活全般を支援する仕事になります。

理学療法士・介護福祉士をこれから目指す方にとって将来性は重要なポイントです。そこで、それぞれの資格の現状や今後がどのようなものかをお伝えします。

理学療法士の現状と今後

理学療法士はリハビリを行う医療系国家資格で毎年、理学療法士国家試験の合格者は1万人前後となっており今後もこのペースで増え続けることが見込まれます。この状況が続くと、これまでのように就職先が簡単に見つからなくなり、理学療法士としての就職活動の競争倍率が上がることが予想されます。

実際に厚生労働省の「医療従事者の需給に関する検討会 理学療法士・作業療法士分科会」によると、理学療法士の人数は、2040年には需要数の約1.5倍になると推測されています。理学療法士が増えても病院や施設は数に限りがあるため、今後、需要が減少する可能性が指摘されています。

ただ社会の高齢化が進んでも理学療法士の需要がなくなることはないでしょう。理学療法士へのニーズは刻々と変化・多様化していくことが考えられるからです。理学療法士の取得を検討している方はこのような現状や将来性も考慮した上で、今後は多様化するニーズに対応できる理学療法士を目指さなければならないでしょう。

介護福祉士の現状と今後

介護福祉士国家資格の合格者はここ数年、約6万人で推移しています。理学療法士と比べるとより多くの人材が業界に就職しています。日本は高齢者の人口が年々増える超高齢社会です。そんな介護業界の将来を担う資格が介護福祉士です。

現在の求人状況を見ると介護福祉士の募集求人は非常に多く、複数の求人から職場を選ぶことが可能な状況からも介護福祉士の需要は高いといえます。今後、高齢者人口がさらに増え続けることを踏まえると、しばらくは介護福祉士の需要の高さは続くと予想されます。

介護を必要とする人が増えると介護のニーズも多様化します。様々なニーズに応えるために、介護福祉士はチームのリーダーとして、また現場のリーダーとしての役割を担うことになります。介護福祉士は国家資格であるため現場での評価は高く、スキルがあり経験も豊富な人材とみなされるため、どの施設でも歓迎されるでしょう。

また介護福祉士の給料は、「介護職員処遇改善加算」制度等の国の後押しもあり上昇傾向にあります。今後も介護業界への処遇改善等の政策は続くと見込まれ、給料も安定的に上昇すると予想されます。介護福祉士は、その需要の高さから自分の適性に合った職場を選択できる仕事だと言えるでしょう。

資格取得ルート

理学療法士

理学療法士になるには、養成校である大学・短大・専門学校を卒業し国家試験に合格しなければなりません。そのため3年または4年間分の養成校に通うための学費が必要になります。

介護福祉士

介護福祉士を取得するには、「福祉系高校ルート」・「実務経験ルート」・「養成施設ルート」の3つがあります。この中で養成施設ルート（2年制）が現在、最もオススメできるルートです。

なぜなら、養成施設を令和8年度末までに卒業する方は、卒業後5年間は、国家試験を受験しなくても、または、合格しなくても、介護福祉士になることができるからです。この5年間に国家試験に合格するか、卒業後5年間続けて介護等の業務に従事することで、5年経過後も介護福祉士の登録を継続することができます。

学費についても2年制の専門学校・短大の場合、200万円程度となっています。そして各都道府県で介護福祉士養成校に進学する上での学費を借りることができる、「介護福祉士等修学資金貸付制度」という奨学金制度があり、卒業後、介護福祉士としてその借りた地域で5年間、業務にあたることで返還の義務が免除されます。京都・滋賀などの関西エリアでは2年間で164～168万円の貸付額となっており、学費負担を抑えて介護福祉士を目指すことができます。

これからの超高齢社会を支える中心的な役割を担う介護福祉士を目指している方は、京都医療福祉専門学校 介護福祉メディカル科をチェックしてみましょう！

介護福祉士を目指せる介護福祉メディカル科（昼間部）はこちら

パンフレット請求